事業内容

体系図1

数字で見るiテック

平均勤続年数

9.7

男性:10.2年 女性7.6年

社員の平均年齢

38.2

社員数

(2025年4月時点)

312

  • 女性 20%
  • 男性 80%

年間自己研鑽費用

40万円

キャリア社員比率

(2024年度)

グループ 173

平均残業時間

(非管理職・2024年度)

20〜30時間

年間休日

122

有給休暇消化率

(2024年度)

グループ 170

育児休業取得率

  • 女性 100%
  • 男性 66%

福利厚生

勤務・休暇制度に関する制度

テレワーク制度

テレワーク制度

場所を問わない働き方のひとつとして、
月上限10回を目安に外出先や自宅で勤務可能。

フレックスタイム制度

フレックスタイム制度

コアタイム10:00~15:00
フレキシブルタイム7:00~10:00、15:00~22:00
所定労働時間:7時間30分

裁量労働制(一部職階に導入)

裁量労働制(一部職階に導入)

専門業務型裁量労働制
企画業務型裁量労働制
みなし労働時間/日:9時間10分
標準的な勤務時間帯:8:40~17:10

年次有給休暇

年次有給休暇

初年度より17日付与。
1日単位、半日単位で取得できる。
翌年に繰り越せる。

表彰休暇

表彰休暇

勤続満15年で連続5日間、勤続満25年で連続10日間
取得可能

夏季休暇

夏季休暇

有給休暇の中で連続1週間の取得を推奨

リフレッシュ休暇

リフレッシュ休暇

有給休暇の中で連続1週間の取得を推奨

育児に関する制度

産前産後休暇

産前産後休暇

出産予定日前6週間目にあたる日から、出産後8週間目にあたる日まで取得できる。

妊娠期短時間勤務

妊娠期短時間勤務

・通常勤務範囲で、1時間半まで勤務時間を短縮可能
・不就労時間は無給
・妊娠が終了するまで継続

マタニティ有給休暇(10日)

マタニティ有給休暇(10日)

体調等の関係で出社が難しく、
年次有給休暇を超えて休む場合、
母性保護のため新たに付与

パートナー出産休暇(5日間※うち2日 は年次有給休暇より充当)

パートナー出産休暇(5日間※うち2日 は年次有給休暇より充当)

出産予定日もしくは出産日以降から3ヶ月間で取得可能

出生時育児休業(産後パパ育休)

出生時育児休業(産後パパ育休)

(男性)出産日から8週以内に最大4週間の取得が可能
・1歳の誕生日の前日まで
・父母それぞれ1年間取得可能
・無給(雇用保険の育児休業給付金あり)
・育児休業期間中、社会保険料の免除措置あり

育児休業

育児休業

最長で子どもが満2歳になるまで一旦休職することによって育児に専念し、休職後に引き続き勤務できる。
育児のための時間外勤務・休日勤務免除あり
・1歳の誕生日の前日まで
・父母それぞれ1年間取得可能
・無給(雇用保険の育児休業給付金あり)
・育児休業期間中、社会保険料の免除措置あり

子の看護休暇

子の看護休暇

子の看護を理由として、1日単位で取得可能。
子1人の時5日、2人の時10日取得。

人材開発に関する制度

オンボーディングプログラム

オンボーディングプログラム

専用のオンボーディング計画書を作成。
業務内容や将来のキャリアをすり合わせながら業務や職場環境にいち早く馴染めるよう
現場と人事が連携して取り組んでおります。

メンターサービス

メンターサービス

会社生活における不安・疑問を解消できるように、メンター役の先輩社員が円滑な職場適応と成長をサポートします。

研修制度

研修制度

・NRIグループ共通の研修プログラム
・階層別研修
・キャリア関連研修

自己啓発支援制度

自己啓発支援制度

【研修教育支援】
知識習得にかかる、集合研修、通信教育、サブスク型教育
【資格取得支援】
所定の資格取得の費用支援
【書籍購入支援】
書籍購入時の費用支援

生活・健康に関する制度

住宅手当

住宅手当

本人名義の賃貸契約に基づき、世帯主である場合に支給対象となります。
4月1日時点で34歳以下の方に限ります。
30歳まで:月額5万円
※31歳以降は年齢によって規定あり

通勤費・交通費

通勤費・交通費

全額支給

野村證券健康保険組合

野村證券健康保険組合

ベネフィットステーション利用可能
保養所利用可能
家族療養費の自己負担額3割
高額医療費の自己負担25,000円
出産育児一時金500,000円+付加給付

持株会

持株会

NRIグループ社員持株会に加入可能

退職金制度

退職金制度

・確定拠出年金(給与天引きではなく会社が拠出し付与)
・中小企業退職金共済制度

職場積み立てNISA

職場積み立てNISA

団体保険

団体保険

健康診断

健康診断

29歳以下の被保険者を対象に年1回実施

人間ドック

人間ドック

受診対象者
①30歳以上の被保険者
②30歳以上の被扶養配偶者
③40歳以上の被扶養者

インフルエンザ予防接種

インフルエンザ予防接種

事業所内で接種可能
対象者:被保険者および被扶養者(年齢不問)
補助金額:上限 4,000円