Recruiting Site

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働き方改革への取り組み

多様な人材が活躍できるよう様々な勤務の選択肢を提供し、時間や場所の制限にとらわれない働き方の実現を目指しています。

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スライド勤務

始業時刻・終業時刻30分単位で繰上げ繰り下げすることができる制度。業務の都合により自由に設定できるため、残業時間の削減やワークライフバランス向上につながっています。

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時間単位年休

年に5日分(40時間)を限度として1時間単位で年次休暇を取得することができる制度。役所の手続きや通院など短時間の用事の際に、柔軟に対応することができます。

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テレワーク

在宅勤務、リモート勤務のほか、グループ企業のシェアオフィスを利用したサテライト勤務制度を導入。業務の効率化だけでなく、育児や介護と仕事の両立など、個人のライフスタイルに合わせた働き方を実現できます。

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育児・介護への取り組み

育児に関する制度

育児休業は事由を問わず2歳まで取得が可能。男性従業員の配偶者が出産するときには3日間の配偶者出産休暇を取得できます。

産休・育休復帰後は短時間勤務や繰り上げ・繰り下げ勤務、在宅勤務制度等を利用して仕事と家庭を両立。また、仕事と育児の両立には男性の育児参画も重要と考え男性の育児休業取得も推進しています。

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産前産後休暇

産前:出産予定日を含んで 6 週間(42 日)前から ※多胎妊娠の場合にあっては 14 週間前から

産後:出産日の翌日から 8 週間(56 日目)まで

配偶者出産休暇

配偶者が出産する男性が、出産予定日または出産日の前後1ヶ月間に有給で最大3日間の休暇を取得できる制度

育児休業

子が2歳になるまで育児のために休業できる制度(最初の5日間は有給)

子の看護休暇

子が1名の場合1年度につき5日間、子が2名以上の場合1年度につき10日間、子の看護のために有給で休暇を取得できる制度

短時間勤務制度

所定労働時間が6時間を超える日に所定労働時間を6時間まで短縮できる制度

繰上げ繰下げ勤務制度

始終業時刻を1日1時間まで繰上げまたは繰下げることができる制度

女性育休取得率

女性育休取得率

100

(2021年度)

男性の育休取得率

男性の育休取得率

100

(2021年度)

※厚生労働省の基準に則り育児休業取得率の育児休業には

配偶者出産休暇取得も含む

介護に関する制度

介護に直面した従業員が継続して就業できるように様々な制度を用意。介護休業・介護休暇等で介護をしながら働く社員を支援しています。

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介護休業

社員は通算365日間(契約社員は通算93日間)の範囲で5回まで介護のために休業できる制度

介護休暇

対象家族が1名の場合1年度につき5日間、2名以上の場合1年度につき10日間、介護のために有給で休暇を取得できる制度

介護短時間制度

所定労働時間が6時間を超える日に所定労働時間を6時間まで短縮できる制度

介護繰上げ繰下げ

勤務制度

始終業時刻を1日1時間まで繰上げまたは繰下げることができる制度

各種認定

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くるみん

次世代の育成支援(子育てサポート)に積極的に取り組んでいる企業として、2008年11月、2013年10月に東京労働局より認定を受けました。

次世代法に基づく「一般事業主行動計画」はこちらをご確認ください。

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えるぼし

女性活躍推進法に基づき、女性の活躍推進に関する状況などが優良な企業として東京労働局より認定を受け、「えるぼし(女性活躍推進マーク)を取得しました。当社は5つの評価項目すべての基準を満たし、三段階目(最高位)を取得しています。当社のえるぼし認定等に関する詳細についてはこちらをご覧ください。

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健康経営優良法人 2022

経済産業省と日本健康会議が共同で顕彰する「健康経営法人2022 大規模法人部門」の認定を受けました。従業員の心身の健康の維持向上と働きやすい職場づくりを目的として健康経営に積極的に取り組んでいます。健康経営に関する詳細についてはこちらをご覧ください。

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プライド指標

LGBTQへの取組に関する評価指標である「PRIDE指標」において最高位の「ゴールド」を受賞しました。

LGBTQをダイバーシティの一環として捉え、性的指向や性自認に関わらず、社員一人ひとりが明るく活き活きと活躍できるよう、多様な人材が働きやすい職場づくりを目指しています。

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