
東京エレクトロングループには、仕事と家庭を両立しながら活躍している社員がたくさんいます。ここでは、育児支援制度の一部と、実際に制度を利用した社員の声をご紹介します。
■育児休業の取得率・復職率
東京エレクトロングループ社員の育児休業に関する2020年度のデータは以下の通りです。
・育児休業の取得率 97.5% (*他社平均80.2%)
・育児休業からの復職率 98.7%
*平均引用元:厚生労働省「雇用均等基本調査」

■東京エレクトロングループの育児支援制度一覧
育児休業などの子育て支援制度は、女性だけでなく男性も利用できます。
制度 |
対象 |
概要 |
---|---|---|
通勤緩和 | 妊娠中の女性社員 | 1日1時間を限度として、始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げが可能(有給) ※法定の通り |
育児休業 | 生後1才6か月到達後の4月末日に達しない子供を養育するすべての社員 |
➀子供が1才6か月到達後の4月末日までのうち本人が申し出た日まで取得可 ➁満1才6か月到達後の4月末日を超えても、保育所へ入所できない場合、満3才に達する日(誕生日前日)まで休業期間を延長できる ※国の法律では「2才到達日まで」のため、法定を上回る |
育児時間 | 生後満1歳に達しない生児を育てる女性社員 |
所定の休憩時間のほか、1日2回それぞれ30分間、生児を育てるための時間を請求可能(有給) ※国の法律では有給無給の規定がないため、法定を上回 |
育児対応勤務 |
➀小学校卒業までの子を養育する社員 ※国の法律では「3才未満」のため、法定を上回る |
1日1 時間 30 分を限度として、始業・終業時刻の繰り上げ・繰り下げが可能 |
子の看護休暇 | 小学校就学の始期に達するまでの子供を養育するすべての社員 |
一事業年度当たり養育する子が1人の場合は5日、2人以上の場合は10日を限度として取得可能(5日目までは有給) ※国の法律では有給無給の規定がないため、法定を上回る |
子育て応援休暇 | 中学校就学の始期に達するまでの子供を養育するすべての社員 |
一事業年度(4月~翌年3月末日)あたり5日を限度とした、子供の養育のための特別休暇 ※東京エレクトロングループ独自の制度 |
育児支援制度利用者の声 
実際に制度を利用した社員に、率直な感想を聞いてみました!

Y.N さん
TEL 先端データ企画部
2002年入社

S.N さん
技術第三部第2Gr. 2001年入社

H.R さん
TML 開発部 要素開発Gr.
2017年入社

H.T さん
人事部 グローバル人事Gr. 2008年入社
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